DFLについての資料をアドホックに紹介します。

（1）JIS規格

パレット等のサイズ、梱包サイズには各種規格があります。
ただし、強制力があるわけではないため、あまり普及していないものもあります。

JIS Z 0650 ユニットロードシステム通則
JIS Z 0161 ユニットロード寸法　※特に重要
JIS Z 0105 包装貨物－包装モジュール寸法
JIS D 4002 トラック荷台の内のり寸法

（2）ガイドライン

■カートンケース標準化マニュアル（国交省）
タイトルがわかりにくいですが、包装モジュール寸法のガイドラインに相当するもの。

https://www.mlit.go.jp/report/press/tokatsu02_hh_000027.html

■加工食品分野における物流標準化アクションプラン
　および加工食品における外装サイズガイドライン

https://www.mlit.go.jp/report/press/tokatsu01_hh_000500.html
https://www.jpi.or.jp/info/data/guideline20210415.pdf

■物流を考慮した建築物の設計・運用手引き
建築設計における物流配慮の「ガイドライン」。
https://www.mlit.go.jp/seisakutokatsu/freight/seisakutokatsu_freight_tk1_000110.html

（1）諸文献における定義

DFLという言葉は通常、物流効率を左右する製品や包装サイズの設計の改善を指して使われることが多いですが、文献によってはより幅広い内容を含めるものも見られます。

例えば英語版wikipediaでは、包装設計、標準化のほか、製造プロセスの並列処理といった事項が例示されています。
https://en.m.wikipedia.org/wiki/Design_for_logistics

また、DFLについてまとまった記述のある数少ない文献である、「サプライ・チェインの設計と管理」（Ｄスミチ・レビ他著、久保幹雄監修、朝倉書店）では、以下のような項目が挙げられています（抜粋）。
　　①経済的な包装と輸送
　　②同時処理と平行処理
　　③遅延差別化
詳しくは文献を参照頂きたいですが、②の「同時・並列処理」とは、シーケンシャルな処理を複数の並列工程に分解することで、生産から出荷のリードタイムを短縮するといった意味です。加工組み立て産業では、複数のモジュールに分解して生産することをイメージすれば良いでしょう。また③の遅延差別化は、商品のバリエーションごとの分岐点を、生産工程の後のほうに持ってくるというような主旨です。これらの取り組みが出荷リードタイムを削減し、仕掛品在庫を減らす等のうえで効果があることは明確でしょう。

②、③は製品のいわゆる「デザイン」というよりは、製造プロセスそのものの改善に関わる内容だとも言えますが、これは、DFLは元々は製造性に配慮した設計を指す、DFM(Design for manufacturability)からの類推で生み出された概念であることと関係します。諸外国の文献では特に、製造プロセスの設計（デザイン）における物流配慮が、DFLの一つの焦点となっています。

一方、「在庫を減らす」といった観点で言えば、「商品アイテム数自体を減らす」「商品の改廃を減らす」といった取り組みも重要ですが、このような製品企画・販売プロセス関連の事項をDFLに含める用例はほとんど見当たりません。この点は上記の経緯を踏まえると理解できないではないですが、「物流配慮」といった場合に、どの領域の「デザイン」までDFLに含めるかはかなり流動的だとも言えます。
今のところは文献によって定義に幅があり、また、国内産業界での用法との乖離も見られるのが実情です。

（2）より広義でのDFL

物流への配慮という観点では、製造物に限らず、建築物等の「デザイン」も重要です。実際、国交省では「物流を考慮した建築物の設計・運用」の指針を公表していまが、ここでもDFLへ言及されています。
https://www.mlit.go.jp/seisakutokatsu/freight/seisakutokatsu_freight_tk1_000110.html

物流は社会システムであり、道路、物流拠点、住宅等の「デザイン」が物流効率を左右します。
（参考）貨物形状の変化に対応したロジスティクス改革
また、東京港で荷揚げされた貨物の少なくない比率が、いったん内陸部の物流拠点に横持ちされているといった実情を見ると、都市計画・国土計画という「デザイン」も、物流効率を決定的に左右すると言えるでしょう。

このような点をどこまでDFLに含めるか、という点についても明確なコンセンサスはありません。その点でもDFLの定義は流動的だと言えるでしょう。

（3）実務的な定義

以上のとおり、現段階ではDFLについては明確な定義は確立されていませんが、DFLの取り組みは実務ベースではかなり進展しています。企業が実務的に取り組んでいる内容をDFLだと捉え、整理すると、概ね下記のような事項に集約することができ、この点についてはあまり異論の余地はありません。

①容積効率・空間効率（製品自体や容器）

製品自体や容器の設計等によって、包装に占める空間効率等を高める。

②容積効率・空間効率（梱包とユニットロード）

製品の容器・梱包等と、パレット等（トラック荷台、コンテナ等を含む）のユニットロードサイズとを適合させることで、ユニットロード等に占める空間効率を高める。

③品質保持

製品の品質保持に資する梱包等を採用する。または逆に、簡易な梱包でも品質保持できるような瀬品の設計等を採用する。

④作業性配慮

物流の作業性を配慮した梱包等の設計とする。具体的には、表示、ケアマーク、視認性、重量等の各観点で配慮する。

⑤自動化への適合

ロボット等の物流現場への自動化への適合性を配慮した梱包等の設計とする。梱包強度のほか、自動認識システムで対応可能な文字・表示等を含む。

⑥後工程の物流への配慮

自社から出荷した後、顧客のなかの物流工程の効率性を配慮する。「梱包の開けやすさ」「捨てやすさ」といった点のほか、「シェルフ・レディ・パッケージ（※）」といった、店舗内オペレーションの効率化も重視される。
※梱包箱のまま展示販売できるなど、店頭でそのまま利用可能な梱包（の工夫）。

⑦製品企画・開発・管理プロセス

上記のようなDFLの取り組みを可能とするための、社内プロセスの確立。設計のレビューの仕組みのほか、問題点のフィードバックの仕組み、KPI管理や人材育成等。

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分類方法や範囲については議論が必要ではありますが、実務上の必要性から取り組まれている手法自体はある程度確立されて来ていることも事実です。

なお、実務事例についてもまとまった文献は少ないですが、月刊ロジビズ2012年7月号「特集 物流主導の包装改革」は有用です。
https://magazine.logi-biz.com/backnumber/2012_07.html

以上のような取り組みについて、実施状況を今後紹介します。